ヤマダデンキは、本社機能を対象として、ISO14001を2021年3月に取得しました。
ISO14001の取り組み
日本語
English
ISO14001 適用範囲
適用事業所
ヤマダデンキ 本社社屋の本社機能
所在地
群馬県高崎市栄町1-1
適用事業の範囲
家電・情報家電等の販売および住まいに関する商品販売
適用組織
EMSの組織は別に定める組織図に示し、本社社屋の本社で従事する従業員に適用する。
対象者：役員、社員、契約社員、準社員、派遣、パート、アルバイト
ISO14001 年度別 環境目標結果
各年度ごとに、過去の環境目標の結果を閲覧できます。
2025年度の環境目標進捗状況
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KPI項目 主要な取り組み 目標年 目標値 2025年度目標 10月まで 進捗 1 スコープ1およびスコープ2における排出量削減 本社・店舗における省エネ推進 2031年
3月期2021年3月期比
42%削減デマンドコントローラーによる電力使用量抑制 使用電力量：177,176,779kwh
削減実績（※1）:
5,246.2tCO2- グリーン電力、非化石電力導入によるCO2削減 9月まで（※2）
導入実績：39,922,035kwh
削減実績：19,876tCO2- 水銀灯のLED化 65店舗 41店舗 63.1% 店舗エアコンの省エネタイプへの入れ替えの促進 10店舗 1店舗（※3） 10.0% 2 電気使用量全体に占める再生可能エネルギー 電気使用量全体に占める再生可能エネルギーの向上 2031年
3月期構成比38% 太陽光発電パネル設置
年間27店舗1店舗（※3） 3.7% 3 省エネ基準達成率100％以上の家電製品(テレビ、冷蔵庫、エアコン)販売台数構成比 省エネ基準達成率100％以上の家電製品(テレビ、冷蔵庫、エアコン)販売台数増 2031年
3月期構成比60% 構成比47.8%（※4） TV39.59%冷蔵庫96.55%エアコン15.97%合計47.97%- 4 YAMADA GREEN認定商品の販売金額 YAMADA GREEN
認定商品数の増加毎期 前期比増 年12認定以上 5件 41.7% 5 家電4品目（テレビ、冷蔵庫、洗濯機、エアコン）のリユース リユース・リサイクル事業促進 2030年
3月期300,000台 190,840台 103,835台 54.4% 6 パソコンリユース・リサイクル リユース・リサイクル事業促進 2026年
3月期リユース台数
344,300台344,300台 176,769台 51.3% 7 小型家電リサイクル台数 店舗で適正なリサイクル受付を実施 2030年
3月期1,000,000台 874,500台 460,435台 52.7% ※1・・デマンドコントローラー設置による電力削減効果を7%とした場合のCO2削減実績（参考値）
※2・・一部電力会社の都合上、一ヶ月遅れでの報告
※3・・10月以降順次導入する計画
※4・・2031年の目標値と2024年3月期の構成比の差（17.2%）を2025年度から2031年まで均等に積算
■マネジメントレビューによる最高経営層の指示事項
2025年12月10日
環境方針に基づき、環境に配慮したサービス、製品を提供し、”「くらしまるごと」を支える”企業として社会に貢献すること。
2024年度の環境目標結果
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項目 2024年度目標 結果 進捗 1 デマンドコントローラー運用による
CO2削減48,378.8t 43,389.9t 89.7% 2 グリーン電力導入量
本社社屋4,986.4t 5,128.7t 102.9% 3 グリーン電力導入量
本社社屋を除く4.527.0t 4,472.7t 98.8% 4 家電3品目のリユース 135,070台 155,562台 115.1% 5 パソコンリユース 422,300台 335,482台 79.5% CO2抑制 37,624.2t 29,659.1t 78.8% 6 インクカートリッジ回収による
CO2削減800,000個 804,057個 100.5% CO2抑制 60.5t 63.8t 100.2% 7 店舗屋上太陽光発電によるCO2削減 ※ 発電量 41,585,484kWh 44,429,390Kwh 106.8% 8 物流効率化によるCO2削減 - 削減値 58.04t ■マネジメントレビューによる最高経営層の指示事項
2025年2月14日
環境方針に基づき、環境に配慮したサービス、製品を提供し、”「くらしまるごと」を支える”企業として社会に貢献すること。
2023年度の環境目標結果
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項目 2023年度目標 結果 進捗 1 デマンドコントローラー運用による
CO2削減50,048.7t 59,510.8t 118.9% 2 グリーン電力導入量
本社社屋4,654.7t 5,016.6t 107.8% 3 グリーン電力導入量
本社社屋を除く625.3t 637.8t 102.0% 4 家電3品目のリユース 129,211台 118,707台 91.9% 5 パソコンリユース 389,600台 405,025台 103.9% CO2抑制 35,562.9t 35,978.7t 101.2% 6 インクカートリッジ回収による
CO2削減900,000個 793,300個 88.1% CO2抑制 68.0t 60.0t 88.2% 7 店舗屋上太陽光発電によるCO2削減 発電量 43,653,105kWh 42,967,132kWh 98.4% 8 物流効率化によるCO2削減 - 削減値 66.08t ■マネジメントレビューによる最高経営層の指示事項
2024年2月16日
“売る責任”を果たすべく、引き続き、家電買取、リユース、リサイクルの取組を強化し、資源循環システムの構築の推進に継続して取り組むこと。
2022年度の環境目標結果
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項目 2022年度目標 結果 目標比 1 デマンドコントローラー運用による
CO2削減15,321.5t 60,041.4t 391.9% 2 グリーン電力導入量
本社社屋5,089.8t 5,005.0t 98.3% 3 グリーン電力導入量
本社社屋を除く827.7t 672.3t 81.2% 4 家電3品目のリユース 112,012台 127,662台 114.0% 5 パソコンリユース 357,600台 408,312台 114.2% CO2抑制 32,334.8t 37,247.9t 115.2% 6 インクカートリッジ回収による
CO2削減900,000個 868,645個 96.5% CO2抑制 68.0t 65.7t 96.6% 7 店舗屋上太陽光発電によるCO2削減 発電量 43,559,886kWh 42,863,656kWh 98.4% 8 物流効率化によるCO2削減 - 削減値 69.92t ■マネジメントレビューによる最高経営層の指示事項
2022年12月12日
“売る責任”を果たすべく、家電買取、リユース、リサイクルの取組を強化し、資源循環システムの構築の推進に取り組むこと。
2021年度の環境目標結果
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項目 2021年度目標 結果 進捗 1 デマンドコントローラー運用による
CO2削減3,609.1ｔ -1,027.5ｔ -28.5% 2 グリーン電力導入量
本社社屋5,041.9ｔ 5,141.3t 102.0% 3 グリーン電力導入量
本社社屋を除く844.3ｔ 836.0t 99.0% 4 家電3品目のリユース 99,998台 78,203台 78.2% 5 パソコンリユース 439,900台 358,265台 81.4% CO2抑制 40,555.2ｔ 32,367.7ｔ 79.8% 6 インクカートリッジ回収による
CO2削減1,000,000個 940,097個 94.0% CO2抑制 75.4ｔ 71.1ｔ 94.3% 7 店舗屋上太陽光発電によるCO2削減 発電量 43,824,668kWh 37,348,235kWh 85.2% 8 物流効率化によるCO2削減 - 削減値 72.42t ■マネジメントレビューによる最高経営層の指示事項
2022年02月03日
2021年度に脱炭素社会の実現に向けて独自の「環境マーク」を作成した。リユース品や環境基準を満たした当社開発商品などに貼付し、SDGｓ対応優良環境商品の開発および提案強化で、「資源循環社会」の実現に向け取組みを推進すること。
2020年度の環境目標結果
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項目 2020年度目標 結果 予算比 1 デマンドコントローラー運用による
CO2削減2019年度対比
97.7％以下3,835.1t 13,081.2t 341.1% 2 グリーン電力導入量
本社社屋2019年度対比
98.9％以下5,254.3t 4,986.8t 94.9% 3 グリーン電力導入量
本社社屋を除く2019年度対比
99.9％以下916.8t 833.5t 90.9% 4 家電3品目のリユース 96,536台 56,937台 59.0% 5 パソコンリユース 384,900台 417,261台 108.4% CO2抑制 34,691.2t 38,434.1t 108.4% 6 インクカートリッジ回収による
CO2削減1,000,000個 1,210,177個 121.0% CO2抑制 75.6t 91.5ｔ 121.0% 7 店舗屋上太陽光発電によるCO2削減 発電量 44,437,033kWh 39,020,994kWh 87.8% 8 物流効率化によるCO2削減 - 削減値 73.9t ■マネジメントレビューによる最高経営層の指示事項
2021年02月16日
ホールディングス化を機に、ヤマダホールディングスグループとして取組みを拡大し、環境分野に於ける取組みをさらに進化・発展させること。